i-Reporterの
『使いこなせない』を、
月額30,000円〜の
運用サポートで解決します。
帳票作成、操作相談、設定変更、運用ルールの見直しまで。
社内に専任IT担当者がいない中小製造業でも、
i-Reporterの導入後の運用を継続相談できます。
※ 契約前に、実際の相談対応を1時間無料で体験できます。
月額定額で、
i-Reporter運用を
社内だけで
抱え込まない体制へ
操作・設定・帳票改善・データ活用まで。分からないことを必要なときに相談できます。
運用サポートで得られる5つの変化
- 1知識がなくても相談できる「こうしたい」から相談OK
- 2気軽に都度相談できる困ったときにすぐ聞ける
- 3代替案まで提案ただのQ&Aで終わらない
- 4兼任でも改善が進む通常業務と並行しやすい
- 5データ活用まで相談できるExcel・VBA・kintone連携も相談可能
月額サポートで
相談できる内容
月額サポートに含まれる相談内容
別途お見積りとなる内容
中小・中堅企業を中心に、
大手企業まで
運用定着を支援しています
第三者評価と実績で、導入後の運用定着を支援しています。
※ITreview掲載情報および弊社公開情報をもとに記載しています。評価・レビュー数・受賞情報は掲載時点のものです。
- 50名以下7%
- 51〜300名50%
- 301〜1,000名33%
- 1,001名以上10%
中小・中堅企業を中心に、
1000名以上の企業まで支援
i-Reporter運用サポート契約企業では、従業員51〜1,000名規模の企業が全体の83%を占めています。特に51〜300名規模が50%と最も多く、専任IT担当者を置きにくい中小・中堅企業を中心にご利用いただいています。一方で、1,001名以上の企業からもご契約いただいており、企業規模にかかわらず、導入後の運用整理・帳票改善・現場定着を支援しています。
※運用サポート契約企業の従業員規模構成。集計時点:2026年5月。
全国の現場をオンラインで支援
改善を多数支援
運用定着を伴走支援
オンライン運用支援
メーカー標準サポート・内製・
都度見積型支援
の違い
違いは、相談できる範囲・頼みやすさ・費用のわかりやすさです。
一番の違いは、現場で困った後も 継続して相談できること。
製品の使い方だけでなく、運用の定着・改善まで伴走します。
※ メーカー標準サポートは「製品仕様」、弊社の運用サポートは「現場運用の伴走」です。役割が異なります。
このような課題があれば、
運用サポートの対象です
i-Reporterを導入したものの、操作や帳票設計、運用面で社内だけでは抱えきれないと感じている企業様におすすめです。
- 帳票設定や操作方法を社内で判断できない
- 担当者が兼任で、改善まで手が回らない
- 現場からの質問にすぐ答えられない
- 導入担当者の異動・退職で運用知見が引き継がれていない
- kintone連携やデータ活用まで相談したい
- ライセンス購入元とは別に、運用相談だけ依頼したい
運用課題チェックリスト14項目と詳しい背景を見る
i-Reporterは紙帳票を電子化できる優れた現場帳票ツールですが、導入しただけで現場に定着するわけではありません。
以下の項目に3つ以上当てはまる場合、機能不足ではなく運用体制が足りていない可能性があります。
操作・設定の悩み
- マニュアルを見ても、どこを設定すればいいか分からない
- 帳票定義の作り方を覚える時間がない
- 帳票を増やしたいが、設計ルールが決まっていない
- 機能が多く、どの設定が自社にとって最適なのか判断できない
- マニュアルを探す時間がなく、すぐに回答が欲しい
- やりたいことがi-Reporterで実現できるのか、早めに確認したい
社内体制・人の悩み
- 担当者が兼任で、改善まで手が回らない
- 現場から質問が出ても、すぐ答えられる人がいない
- 導入担当者が異動・退職して、運用が止まりかけている
- 担当者が一人で抱え込み、社内から「いつ使えるようになるのか」と詰められている
相談先・成果の悩み
- 標準的なサポートだけでは、自社に合った運用まで整理しきれない
- 定常的な運用に関する相談先がない
- kintoneや基幹システム連携まで相談したい
- 導入後に投資が無駄にならないか不安がある
企業規模を問わない現場の課題
i-Reporterの運用課題は、中小企業だけに起きるものではありません。実際に使うのは製造・品質・設備保全などの現場部門で、運用に関する相談先が分かりにくくなりがちです。現場・IT部門・代理店・メーカーの連携が取りづらい状況は、企業規模を問わず発生します。
運用サポート単独でのご契約も可能
他社代理店からライセンスを購入された企業様も、運用サポートのみのご相談・ご契約を承ります。現在のi-Reporterのご利用環境はそのままに、運用面の継続相談先として活用いただけます。
帳票設計からデータ活用まで
見据えて支援します
i-Reporterは、入力画面を作るだけなら比較的簡単です。
しかし、後からkintone・基幹システム・BIで活用しようとすると、
項目設計や入力ルールの不備によって手戻りが発生するケースがあります。
よくある失敗
- ✕現場入力だけを優先して項目を作る
- ✕後から集計しづらい形式になる
- ✕入力ルールが部署ごとにバラつく
- ✕帳票が増えるほど管理できなくなる
- ✕kintoneや別システムとの連携時に項目を作り直す
弊社の設計支援
- ✓業務フローから必要項目を整理
- ✓入力しやすさと集計しやすさを両立
- ✓運用ルール・入力ルールまで整理
- ✓改善しやすい帳票構成にする
- ✓kintoneや別システムとの連携を前提に項目設計
現場入力だけでなく、後工程の集計・連携・分析まで見据えた
帳票設計ノウハウ を蓄積しています。
帳票設計と
データ活用まで支援
弊社では、帳票の作り方だけでなく、入力ルール、集計しやすい項目設計、kintone連携まで含めて支援します。
- ✓業務に即した帳票設計の知見
- ✓データ活用のための項目整理
- ✓kintoneや別システムとの連携設計
契約前に、実際のサポートを
1時間無料で体験してみませんか？
帳票設計や運用改善の方向性を確認したい方は、
現在の課題をそのまま無料体験にお持ちください。
お客様の声
単なる機能説明にとどまらず、「現場の作業者がいかに効率よく入力できるか」という目線で、こちらの要望に対する的確な代替案や、実運用を見据えた帳票設計の提案をいただけた点が非常に良かったです。専門的な内容も分かりやすく解説していただけるため、安心して電子化作業を進めることができました。
サポート担当の方の対応がとにかく素晴らしいです。素人にも分かりやすく説明していただけるので、納得して取り組めます。やりたいこと以上の提案も随時していただけるので、より良いものを作成できています。即レスで好感が持て、不具合時にはメーカーへの確認まで対応いただき、確実に問題を解決してくれます。
i-Reporterのライセンス自体は別の販売代理店から導入しており、運用面で迷ったときに相談できる窓口が社内に整っていない状態でした。LAKの運用サポートは、ライセンスの購入元に関係なく月額で直接契約できる形のため、「ライセンスは別ルートで導入済み、運用相談だけ別途お願いしたい」という私たちの状況にうまく合いました。帳票改善や設定変更について、現場運用に即した具体的なアドバイスを継続的に受けられるので、品質管理の業務も着実に前に進められています。
※過去の支援内容をもとに、個社が特定されないよう一部表現を調整しています。
契約前に、運用サポートを
1時間無料で体験できます
現在の運用状況をお聞きしながら、
操作相談・帳票改善・運用ルールの見直しについて、
実際のサポートに近い形でご相談いただけます。
体験後に契約するかどうかをご判断ください。
※営業目的ではありません。実際の相談対応を体験したうえで、
契約するかどうかをご判断いただけます。
流れ（3ステップ）
1時間無料体験
現在の課題を相談し、支援範囲を確認
支援範囲・見積り整理
月額内と別途見積りの範囲を明確化
契約・サポート開始
キックオフ後、継続的な相談対応を開始
注意点
- 1社につき1回まで、所要時間は約60分です。
- 法人のお客様を対象とした無料体験です。同業他社様・個人の方からのお申し込みは基本的には対象外となります。
よくあるご質問
Q.01i-Reporter運用サポートでは何を相談できますか？
Q.02メーカー標準サポートと何が違いますか？
Q.03他社代理店から導入した場合でも契約できますか？
Q.04月額料金はいくらですか？
Q.05月額料金以外に費用はかかりますか？
Q.06質問回数に制限はありますか？
Q.07契約前にサポートを試すことはできますか？
Q.08無料体験では何を相談できますか？
Q.09帳票作成代行も依頼できますか？
Q.10kintoneや基幹システム連携も相談できますか？
Q.11社内にIT担当者がいなくても利用できますか？
Q.12契約期間はどれくらいですか？
Q.13まず何を準備すればいいですか？
Q.14まだi-Reporterを導入していない場合も相談できますか？
Q.15大企業でも運用サポートを利用できますか？
まだ i-Reporter を導入されていない場合は、無料トライアルで自社に合うかをご確認いただけます。
自社の運用課題を
持ち込んで、
1時間無料で相談できます
現在の運用状況をお聞きしながら、操作相談・帳票改善・運用ルールの見直しについて、
実際のサポートに近い形でご相談いただけます。
体験後に契約するかどうかをご判断ください。
営業目的ではありません。実際の相談対応を体験したうえで、契約するかどうかをご判断いただけます。